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「不妊治療ってどのくらいお金がかかるんだろう」——私が最初に妊活を始めた頃、一番気になっていたのは費用のことでした。ネットで調べるほど金額がバラバラで、何をどこで比べればいいのかもわからない。結局、自分がかかるまでリアルな感覚はつかめませんでした。
この記事では、私自身が1年間で経験したタイミング法・人工授精・体外受精の費用内訳と、2022年4月に始まった保険適用制度の実態を正直にまとめています。「保険適用で安くなった」とよく聞くけれど、実際のところはどうなのか。見落としがちな費用も含めて、経験者の視点でお伝えします。
私が実際にかかった不妊治療費用（1年間の内訳）
私の治療の流れはこうでした。タイミング法を6ヶ月試したあと、人工授精（AIH）を3回、そして体外受精（IVF）を2回。トータルでおよそ65万円前後を支出しました。これは保険適用前後の混在期で、体外受精1回目は保険適用、2回目は自費という変則的な状況でした。
費用の波が一番きつかったのは体外受精のステージです。月ごとで見ると、タイミング法の月は2,000〜5,000円程度でおさまっていた診察費が、採卵周期に入った途端に10万円以上の請求になる。精神的にも体力的にもしんどい時期に財布も打撃を受けるという状況が、想像以上にしんどかったです。人工授精の月は1〜3万円ほど。「これが続くならまだ大丈夫」と思っていたのに、体外受精に進んだとたん桁が変わる感覚は経験した人にしかわからないかもしれません。
2022年4月の保険適用で何が変わったか
2022年4月から、それまで全額自費だった体外受精・顕微授精などの高度生殖医療が公的医療保険の適用対象になりました。これにより自己負担が「3割」に圧縮され、さらに高額療養費制度も使えるようになりました。一般的な所得水準であれば体外受精1回あたりの自己負担が、従来の30〜50万円から10〜15万円程度まで下がるケースが多いです。
ただし、保険適用には条件があります。治療開始時点で女性が43歳未満であること、そして保険適用での採卵回数・胚移植回数に上限があります（子どもが1人もいない場合は通算6回まで採卵可能、1子以降は3回まで）。年齢制限があるため、「まだ大丈夫」と先延ばしにしていると保険適用外になる可能性もあります。保険適用前は国の助成金制度（特定不妊治療費助成）がありましたが、2022年3月末で終了。現在は保険適用が主軸になっています。
治療ステップ別・費用の目安一覧（保険適用後）
保険適用後の目安費用を表にまとめました。クリニックや治療内容によって差があるため、あくまで参考値です。
| 治療ステップ | 1回あたりの目安費用（3割負担） |
|---|---|
| 初診・基本検査（血液・超音波・精液検査） | 5,000〜15,000円 |
| タイミング法（超音波監視込み） | 1,000〜5,000円/周期 |
| 人工授精（AIH） | 10,000〜30,000円/回 |
| 体外受精（採卵〜新鮮胚移植） | 100,000〜150,000円/周期 |
| 凍結胚移植（FET） | 30,000〜50,000円/回 |
| 顕微授精（ICSI・保険適用） | 体外受精に＋10,000〜20,000円程度 |
体外受精の採卵周期は複数回の通院が必要なため、実際の1周期の合計額はこれより高くなることが多いです。また、採卵しても受精卵が育たない・移植できない場合もあり、「採卵したがキャンセルになった」というケースもゼロではありません。
見落としがちな”保険適用外”の費用
保険適用になったとはいえ、すべての費用が3割負担になるわけではありません。私が実際に経験した「地味にかさむ費用」を挙げておきます。
- 自費の追加検査（AMH再検査、免疫検査、着床不全検査など）：数千〜数万円/回
- 保険外の薬・サプリ（成長ホルモン補助薬、DHEA、メラトニンなど）：月5,000〜2万円程度
- 交通費：地方から都市部の専門クリニックへ通う場合は特に大きい。私は片道1時間かけて通っていたので、1周期あたり1万円以上かかっていました
- 仕事への影響：採卵周期は頻繁な通院が必要。有給休暇の消化や、最悪は減収につながることも
- 心理的サポート費用（カウンセリング、心療内科）：保険適用の場合もありますが、不妊専門のカウンセリングは自費が多く5,000〜1万円/回
- 妊活サプリ・栄養補助食品：葉酸サプリや鉄分サプリなど。月2,000〜5,000円
これらを合算すると、保険適用後でも1年間の総支出は思ったより大きくなりがちです。「保険で安くなった」という情報に安心しすぎず、こうした周辺コストも事前に見積もっておくことをおすすめします。
費用を抑える3つの制度を使い倒す
不妊治療の費用負担を減らすために、積極的に活用したい制度が3つあります。私自身、これらを活用したことで数万円単位の節約につながりました。
① 高額療養費制度
保険適用の治療費が1ヶ月で一定額（自己負担限度額）を超えた場合、超過分が戻ってくる制度です。所得区分によって上限額は変わりますが、一般的な所得では月8万円強が上限の目安。採卵周期のように費用が集中する月は、高額療養費の申請が有効です。加入している健康保険組合・協会けんぽに事前申請すると「限度額適用認定証」が発行され、窓口での支払い自体を抑えられます。
② 自治体の不妊治療助成金
保険適用外の治療や検査に対して、独自の助成金を設けている自治体があります。金額や条件は自治体によって大きく異なりますが、数万円〜数十万円の助成を受けられるケースも。住んでいる市区町村のホームページで「不妊治療 助成」と検索してみてください。意外と知られていない制度が見つかることがあります。
③ 医療費控除（確定申告）
年間の医療費が10万円（所得によっては総所得の5%）を超えた場合、確定申告で医療費控除を申請することで所得税の還付を受けられます。不妊治療費はもちろん、通院時の交通費（公共交通機関）も対象です。領収書はすべて保管しておく習慣をつけましょう。私はファイルにまとめておいて、毎年2月に確定申告していました。
お金より正直しんどかったこと
費用の話をしてきましたが、正直に言うと「お金」よりもしんどかったことがあります。それは感情の浮き沈みと、先が見えない不安です。採卵がうまくいっても、受精できないことがある。移植しても着床しないこともある。「次こそ」と思って頑張るたびに、期待と落胆を繰り返す——その繰り返しが、じわじわと精神を削っていきます。
また、周囲の妊娠報告や「子どもはまだ？」という何気ない一言が、想像以上に刺さる時期がありました。治療中は「自分だけが取り残されているようだ」という孤独感も強い。パートナーとの関係にも影響が出やすい時期です。費用の話と同じくらい、心のケアについても事前に知っておいてほしいと思います。もし精神的にきつくなったら、婦人科やクリニックに附属のカウンセラーへの相談を遠慮なく使ってください。一人で抱え込まなくていいんです。
妊活中から始めておきたい栄養ケア
不妊治療と並行して、栄養面のサポートも意識しておくことが大切です。特に葉酸・鉄分・ビタミンDの3つは、妊活・妊娠初期に深く関わる栄養素として知られています。
葉酸は胎児の神経管閉鎖障害リスクを減らすために、妊娠前からの摂取が推奨されています。食事だけでは必要量を摂るのが難しいため、サプリで補うのが現実的です。鉄分は不足すると疲れやすくなるだけでなく、卵子の質にも関係すると言われています。ビタミンDは着床率との関連を示す研究も増えてきており、日本人は不足しやすい栄養素のひとつです。
私が妊活中に実際に使っていたのがベルタプレリズムです。葉酸だけでなく鉄・ビタミンDをはじめとした妊活期に必要な成分がまとめて入っているので、何種類もサプリを揃えなくていいのが楽でした。
エレビットも妊活・妊娠中の定番サプリのひとつ。ビタミン・ミネラルが幅広く配合されており、産婦人科でも推奨されることが多いです。
まとめ
最後に、この記事で伝えたかった要点を整理します。
- 不妊治療の費用は治療ステップが上がるほど跳ね上がる。体外受精周期は保険適用後でも10〜15万円以上かかることを心得ておく
- 2022年4月から体外受精・顕微授精に保険が適用。女性43歳未満・回数制限など条件を事前に確認する
- 保険外の検査・薬・交通費・精神的ケアなど「見えないコスト」も積み重なる。年間トータルで試算しておくと安心
- 高額療養費制度・自治体助成金・医療費控除の3つを組み合わせると、実質負担を大幅に減らせる可能性がある
- 妊活サプリは葉酸・鉄・ビタミンDが一緒に摂れるものが効率的。治療前から始めておくのがベスト
- 費用の備えと同じくらい、心のケアも大切。しんどいときは一人で抱え込まずに専門家を頼ってほしい
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