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この記事の結論
結論：保険適用の体外受精・顕微授精は、女性が43歳未満の方が対象で、胚移植の回数に上限があります。治療開始日の年齢が40歳未満なら、1人の子につき6回まで、40歳以上43歳未満なら3回までです（次の子のための治療は、改めて数えます）。下のシミュレーターで、年齢・治療法・これまでの胚移植の回数から、自己負担の目安をすぐ確認できます。金額は目安で、実際は医療機関によって異なります。
「保険が適用されるのは知っているけど、結局いくらかかるの？」——私が不妊治療を始めたころ、一番知りたかったのがこの金額の感覚でした。
2022年4月から不妊治療の保険適用が始まり、人工授精・体外受精・顕微授精などが原則3割負担で受けられるようになりました。ただし年齢・回数によって条件があり、治療法によって自己負担額も大きく変わります。
下のツールに年齢・治療法・回数を入力すると、保険適用の可否と自己負担額の目安がすぐに分かります。
🌸 不妊治療 自己負担額シミュレーター
年齢・治療法・これまでの回数を入力すると、保険適用の可否と自己負担額の目安が分かります。
※ 表示される金額はあくまで目安（3割負担ベース）です。実際の自己負担額は医療機関・使用する薬剤・治療内容により異なります。正確な金額は医療機関に直接ご確認ください。東京都など自治体独自の助成制度を利用すると、さらに自己負担が軽減される場合があります。
出典：はらメディカルクリニック（体外受精費用）／同（人工授精費用）
保険適用のルール｜年齢と回数（厚生労働省の資料より）
シミュレーターの結果の「なぜそうなるのか」を、厚生労働省の資料をもとに整理します。ここは私の体験ではなく、公的な資料の内容です。
年齢の条件
保険適用の体外受精・顕微授精は、女性が43歳未満であることが条件です。年齢は誕生日を基準に数え、43歳の誕生日以降は、保険診療の要件を満たさなくなる、と説明されています。
回数の条件（胚移植の回数）
- 治療開始日の年齢が40歳未満：患者1人につき6回まで
- 治療開始日の年齢が40歳以上43歳未満：患者1人につき3回まで
- 数えるのは「胚移植の回数」です（採卵の回数ではありません）。
- 回数の上限は、初めての胚移植の治療計画を作成した日の年齢で決まります。
次の子のための治療は、改めて数える
次の児の妊娠を目的として胚移植をするときは、その治療開始日の年齢に応じて、また6回（または3回）まで保険適用になります。ここでの「次の児の妊娠」には、直前の妊娠が出産に至った後のほか、妊娠12週以降に死産に至った後の妊娠も含まれる、とされています。
回数に含まれないもの
- 保険外（自費）で行った治療の回数は、含まれません。
- 令和4年4月1日より前に、助成金（特定治療支援事業）で行った治療の回数は、含まれません。
- 採卵したけれど卵子が得られず中止した場合は、保険診療では胚移植の回数に含まれません。
実際の扱いは、通っている医療機関で確認してください。
出典：不妊治療に関する支援について（厚生労働省）／不妊治療に係る診療報酬上の取扱いについて（事務連絡 令和4年3月16日・厚生労働省）
この目安はどうやって計算しているか
体外受精・顕微授精の自己負担額は、実際のクリニックが公開している治療ステップ別費用（診察・採卵・培養・移植など）の合計をもとにしています。低刺激プランは採卵数が少ない場合、標準プランは採卵数10個・凍結胚移植を行った場合の目安です。
人工授精は、処置そのものの費用に加えて診察・検査などを含めた1周期あたりの目安額を使用しています。
実際の金額は医療機関によってかなり幅があります。あくまで「だいたいこれくらい」という感覚をつかむための目安として使ってください。
私が実際に治療していたときの記録
私が体外受精を経て出産したのは保険適用が始まる前で、当時は治療費だけで約50万円前後かかりました。保険適用後の今は、当時よりも金額の見通しが立てやすくなっていると思います。
当時の詳しい費用の内訳は、こちらの記事にまとめています。
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